マフィアさんと吉田Pの対談記事が載っていたので読んでみたら、普通の対談記事でした。
若干ネタバレも有りましたがまぁ、ね。
帝国と言えばやっぱり大塚さん！じゃなくて
ガイウス閣下でしょう！
死んだと思わせて実は生きていた！
と、言うのは良くあるヤツです。
あのクリタワで出た人が実は助けていて、生命維持装置に繋いだままにして置いた。
クリタワの時にはまだ意識が戻っていなかったから死んだと思って、闇の世界から戻った後、維持装置の所にいったら意識が戻ってた！
そして帝国を変える戦いを始める。
とかどうよ？などと妄想が止まらない今日この頃ですが、皆様いかがお過ごしでしょう？
さてさて、今回は急遽 マスコミについて語りたいと思います。
嘘、捏造をもっとも得意とし、国民を騙し欺き、対米開戦に導いた碌でもない集団です。
最近では安倍総理を必死に降ろそうと頑張ってますが
今の政治家でアベノミクスの有効性を理解しているのが2.3人いればいい方で、増税原理主義の財務省の言いなりしか居ないと言う現実。
マスコミで反増税新聞も昔は有ったのですが
財務省の実動部隊たる国税局を動かし、増税新聞に変えました。
マスコミの場合は、必要経費に”取材費”と言うものがあります。
必要経費は税金を払わなくていいので、必要経費として計上して、脱税してるだろ？と脅される。
新聞社としては、問題が起きて販売部数が減ると困るので財務省の言いなりになり増税原理主義になると言うワケです。
ちなみに、財務省で増税原理主義ではないまともな人は、だいたいやめてほかの仕事についています。我が高知県の知事は元財務省の人ですが、増税しよう増税！ではないです。
やめずに内部から変えてやるッ！とおもった人は…
東京霞ヶ関 財務省庁舎で残業をしていると翌朝 大阪で轢逃げされた遺体として発見されたり、名古屋で首吊り遺体で発見されたりと暗殺されるそうです。
日本って平和だなー（棒
政治家の方は、地元に予算なりなんなりをもらわないといけません。
それを握っているのは財務省です。当然、総理も例外ではありません。
国民が選んだ政治家より国家公務員である財務省の役人の方が地位が上というのはどうなんですかね？
マスコミの方に話を戻します。
昨年の12月にあった衆議院総選挙を彼らは”大義のない選挙”と必死に訴えていましたが
あれは”消費増税について国民に審判を仰ぐ選挙”だったわけです。
おそらく来年の参議院選挙も増税についての選挙になるのですが
消費税のことに触れることなく報道することになると思われます。
報道の仕方についてもだいたい針小棒大に報道する。
簡単に言うと やたら大げさに報道する ということです。
例えば、金融緩和をやったらハイパーインフレになるー（棒
読んでいる方にお聞きしたいのですが、よく行くコンビニ、量販店で1本 15万円する
ペットボトル飲料を見た！ 見た事があるッ！！ 今見てるよ！！！
という方は是非教えてください、よろしくお願いします。
ドル換算でみたら国民の給料が減ってるじゃないかー（棒
アメリカ海兵隊など日本の米軍基地で働いている方々はドルで給料を貰っているそうです。が
金融緩和前は78円だったのが今では119円（2015年3月27日現在）です。
あれ？増えてますよね？どう見ても…
あ！そうか！！わざわざ日本円をドルに変えてからまた！円に戻したら安くなってますね！！！
意味がわかりませんｗ
あと、国家財政を家庭に例えたりすることもあると思いますが、
家庭 父 年収 1000万 母 専業主婦 子供ふたり
だいたいこんな感じで例えたりしますが、大間違いです。
年収 1000万の国家ってどんな国家ですかｗ
例えるとすればこんな感じにしないといけません
家庭 父 年収 45兆 24時間休みなく働き続けて不老不死で近所から
「お前の給料の何十%オレのな！」とカツアゲ出来る
母 専業主婦だけどものすごく精巧な偽札を刷る事ができる！
子供「お母さん！お小遣い！」母「はいはい、今刷るからちょっとまってね♪」
こんな家庭です。
日本にこんな家庭ありますか？ありませんよね？
なので例えてはいけません。
カツアゲに当たるのが税金だったり、国際貢献で貸したお金を回収したりする収入です。
母の偽札は日銀の貨幣発行権にあたります。
家庭に例える例をみたらBPOに連絡を入れてあげてください。
あげたらキリがないのでこの辺にしておきますが
アベノミクスの効果自体は出てます。現にトヨタなどのベースアップ（基本給の引き上げ）派遣社員を正社員にしたり、派遣の雇用が増えたりしたり、あと、すき家などバイトの時給も増えてます。雇用が増えれば税収も増える。給料から所得税が引かれてますよね？それです。
いかにも効果がないようにマスコミはいいたがりますが、実際暮らしている皆さんはどうですか？
もし、民法のニュースのコメンテーターや記者の言うことが間違えてる！違和感を感じる！
という場合は、BPO（番組倫理審査機構）に連絡する方がいいそうです。
放送局にはまったく効果がありません。
BPOの審査員は元弁護士でもかなりやり手の人らしく改善が見られるまでかなり突っ込んでいくスタイルで行くそうです。
NHKの場合は、受信料を払わないのが一番だそうです。
おそらく徴収に来るのでこう言って追い返してください。
「ニュースが平然と捏造した情報を流すから払わない。それが改善されたら払う。」
払う用意がある、と言っておけば裁判にはできません。改善されたら払うと言っているわけですからｗ
なんにせよ、今のままのマスコミでは増税原理主義の財務省には歯向かうことはできません。
ちょっとでも良くなるように我々、国民が変えられるようにしていきたいと思います。
ちょっとでもいいのでみなさんの力をできれば貸してください。
よろしくお願いします。m(_ _)m
最後まで読んでいただきありがとうございました。ヽ(´▽｀)/
